いつでも、どこでも、ゲームを遊ぶことが可能な「クラウドゲーム」が話題だ。クラウド環境を利用することで高価で高性能な家庭用ゲーム機を購入する必要がない他に、月額料金を払えば遊び放題となるなど、ユーザーにとってメリットが大きく、パブリッシャー側にとっても、過去の作品を再活用できるなど利点がある。

しかし一方で、多額の開発費用が注ぎ込まれた3 A（トリプルエー）ゲームなどでは、ネットワークの遅延がプレイ環境の大きな課題となっている。特に人気の高い3Aゲームではその課題は顕著で、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）などの技術ががさらに普及すれば、快適にプレイするために高性能なハードウェア環境が求められるだろう。さらに高額な開発費用がかる3Aゲームを継続して遊ぶには、ユーザー側の利用料が高額になることも想定されるほか、パブリッシャーやクラウドゲーム関連事業者にとってもリスクや負担が大きい。

こうした課題にブロックチェーンを使って取り組むのがクラウドゲームプラットフォームの「Deep Link」だ。

ゲーム業界が盛り上がりを見せる中で、同社はA Iとブロックチェーン技術を使って、この課題を解決する。この記事では、将来性が見込まれるDeepLinkとはどのようなプロジェクトなのか、さらにクラウドゲームに関してユーザー、事業者側双方の利点を解説する。

また、まもなくDeep LinkのネイティブトークンであるDLCが韓国の大手仮想通貨取引所に上場する予定で、7月14日までは10%の追加トークンが提供される第3フェーズのパブリックセールを実施中だ。記事では、このパブリックセールについても紹介していく。

DeepLinkとは

まずはDeepLinkの具体的な内容から紹介していこう。

DeepLinkは、デジタルゲームをクラウド上で実行するための分散型プロトコルである「DeepLink Protocol」と、DeepLink Protocol をベースに開発されたDeepLinkソフトウェアの2つのサービスを提供している。

この二つのサービスによって、DeepLinkはゲームを遊ぶユーザー、ゲーム開発者、さらにはインターネットカフェなどゲームに関する事業者側にも利用されている。また、個人・事業者問わずにGPUを持っていれば、マイナーとして参加し、ネイティブトークンを受け取ることも可能だ。

DeepLink Protocol では、GPUの計算能力を分散的に共有し、さらに超低遅延ゲームレンダリング技術を用いることで、ユーザーが3A級の大型ゲームを快適にプレイできる環境を提供する。このプロトコルによって開発者はエヌビディア社のクラウドゲームサービス「GeForce Now」のような製品を開発したり、クラウドゲーミングカフェを作成したりもできるなど、幅広い用途に対応する。

一方のDeepLinkソフトウェアは、クラウドゲームをプレイするためのプラットフォームだ。ソフトウェアをダウンロードすることでクラウドゲームを楽しむことができる。クラウドゲームプラットフォームであるDeepLinkソフトウェアを使えば、リモートでゲームを楽しむことも可能だ。

例えば自宅には高性能パソコンがあれば、外出先から遠隔操作することで3Aゲームを快適にプレイできるという。

インタビューに応えるDeepLinkのヨン・ヘCEO

DePINプロジェクトのDeepLink

DeepLinkは自身をDePIN（分散型物理インフラネットワーク）プロジェクトと自称する。

その理由は、「GPUの計算能力を分散的に共有」と前述したように、世界中の「余剰GPU」を利用する仕組みからだ。

DeepLinkのヨン・ヘCEOによると、通常のクラウドゲームで優れた低遅延を実現するには、GPU機器がユーザーから50キロメートル以内にある必要があり、サーバーを集中管理するような従来の中央集権型クラウドゲーミングプラットフォームでは全世界をカバーすることが難しいという。もし、全世界をカバーするには5万以上のデータセンターが必要だ。（Deeplink調べ）

そこでDeepLinkでは、個人のGPUマイナーやインターネットカフェのオーナーのGPUを利用することで遅延なく、快適なプレイ環境を提供する。大規模な投資が必要ないため、ユーザーが低価格でゲームを楽しめることに繋がっているという。

そして、GPUを提供する側はトークン報酬というインセンティブが働き、GPUマシン提供者には合計で20億DLCトークンが配布される。DLCトークンはクラウドゲームを取り巻くエコシステムを整備するためのDeepLinkのネイティブトークンだ。パブリックセールでは、1DLC=0.003USDTと設定されており、20億DLCは約600万ドルの価値がある。

このDLCトークンを使う仕組みによって、競合のクラウドゲームプラットフォームを提供する他社よりも、安価にゲームサービスを提供できることが強みだ。

DLCトークン

ユーザーはDLCトークンを使って、ゲームのプレイ時間の購入のほかに、提携しているインターネットカフェで利用料として支払いに使うことができる。日本のインターネットカフェではまだ導入実績がないが、ヨン・ヘCEOは将来的には、日本のインターネットカフェとパートナーシップを結びたいと考えている。

ゲームをプレイするユーザーは、DLCトークンを使うことでゲームを分単位で楽しむことができ、支払われたDLCトークンはバーン（焼却）されるため、ゲームの人気が高まり、ユーザーの利用が増えるほどトークンの価値が高まることを狙う仕組みだ。

また事業者側はDeepLinkソフトウェアやノード運営、データストレージなどを利用する際のライセンス料としてDLCトークンを支払う。

DLCトークンは、イーサリアムとバイナンススマートチェーン、さらにブロックチェーンであるディープブレイン・チェーン（DeepBrain Chain）でサポートされている。

DLCトークンはパブリックセールや今後予定されている中央集権型の仮想通貨取引所で購入できるようになるほか、GPUマイニングによって入手が可能だ。また、2024年7月時点では、DeepLinkをダウンロードしたユーザーには無償で配布されている。

DLCトークンへの期待値

ここで気になるのはトークンの価値は上がっていくのか、というところだろう。ゲームの人気が高まり、ユーザーの利用が増えるほどトークンの価値が高まる仕組みであるのは確かだが、人気のあるゲームに対応できなければ意味がない。

フォーチュン・ビジネス・インサイトが発表したデータによると、クラウドゲーム市場自体は2032年までにCAGRが37.9%で1266億2000万ドル（約20兆円）市場になると予想されている。そしてヨン・へCEOによると「ほとんどのeスポーツのゲームをクラウドゲームとして遊ぶことが可能」だ。

そして、高品質ゲームである「3Aゲーム」で遊ぶためには、高性能な端末を持っている必要があるものも多い。

DeepLinkソフトウェアはその「高性能端末」と同等の機能を果たすこともできるという。

ユーザーが高性能なGPUを持ったPCを持っていないとしても、ブロックチェーン技術によって分散的に提供されたGPUを利用し、安価に3Aゲームを楽しむことができる。ヨン・へCEOによると、DLCトークンを使って購入した場合には、競合ゲームプラットフォームよりも80%も安くゲームを楽しむことができるという。

大手プラットフォームとの違いは？

安価なこと以外にも、DeepLinkは、エヌビディアやマイクロソフトといった大手テック企業が提供するクラウドゲーミングプラットフォームとどのように違うのだろうか。

利点は2つある。

まず１点目は、DeepLinkはオープンプロトコルであるという点だ。DeepLinkソフトウェアの基盤となっているDeepLinkプロトコルは公開されており、このプロトコルを使えば、クラウドゲーミングプラットフォームやオンライン上のネットカフェを開発することも可能で、ユーザーのみならず開発者、事業者側にも利用されている。

2点目がDeepLinkソフトウェアのアプリが「リモートで遊ぶことができる」という点だ。

例えば自宅には高性能パソコンがあれば、外出先から遠隔操作ができる。

GPUが分散的に管理されているため、国や地域を問わずに遊ぶことができることも特徴だ。一方の競合他社では地域が限られているサービスもある。

ユーザーだけでなくビジネス側にも利益

ヨン・へCEOは、ブロックチェーンを利用する分散型の利点はビジネスを展開する側にとっても大きいと話す。

中国や韓国ではeスポーツ用のネットカフェが流行っているが、韓国でこうしたネットカフェを開設するには25万ドルほどの費用が必要だという。特にそのうちの60%に当たる15万ドルがGPUにかかる費用であり、クラウドゲームを事業とするための資金面のハードルは大きい。

しかし、DeepLinkを利用することで、高価で高性能なGPUを自前で用意する必要がなくなり、投資コストを大きく下げることができる。

ユーザーのみならず、業界全体に貢献できる仕組みになっているようだ。

すでに韓国では国家ゲーミングカフェ協会と提携し、同国でDeepLinkプロトコルが続々と導入されている。導入したネットカフェではハードウェアコストが80％削減され、4年間の投資収益率が3倍に向上したという。

さらに中国では1000以上のフランチャイズを有するeスポーツホテルと提携し、まもなくDeepLinkと共同で運営するeスポーツホテルが中国・南京でオープンするなど、他分野とのコラボレーションが進んでいる。

日本でも同様のビジネスは十分に考えられるかもしれない。現在DeepLinkには100万人以上のユーザーがいるが、そのうちの日本ユーザーはわずか1%だ。ヨン・ヘCEOは「日本の多くのユーザーや事業者にもGPUを含め、エコシステムに参加していただくことで、3Aゲーム開発者によるクラウドゲームの開発が進み、よりよいゲーム環境が整備できるだろう」と期待を込めている。