ブラックロックのETFが米国のビットコイン買いを刺激、「ゼロから脱出せよ」との主張も

ビットコイン（BTC）が未来の「全ての繁栄」につながるため、ビットコインを保有していない人々が取り残されるという新たな予測が提唱されている。

投資家のルーク・ブロイルズ氏が、ビットコインが「社会の基軸通貨」になるという大胆なビジョンを7月8日のツイッターのスレッドで語った。

 "ゼロから脱出せよ"

人工知能（AI）がビットコインを歓迎するという評論から始まったこのスレッドは、ビットコインが世界の主要通貨になるべきだという壮大なビジョンを主張している。

ブロイルズ氏によると、ビットコインは一定かつ不変の供給量が、未来に対する耐久性を持つ資産として重要な特徴であるという。

「あらゆる技術革新は（AIでさえも）、競争的に価格を引き下げるために動くだろう。どの国も、価格を押し上げ、信用市場を維持するために、できるだけ早く通貨を発行する。この2つの勢力のスピードは増していく」と彼は書いている。

一方、BTCは発行量においては一定であり、その結果、微量なエクスポージャーがあるだけで、まったく無い状態と比べると天地の差がある。

「ビットコインは既に多くの国で何億という政治通貨単位で取引されている。だが、実際に大きな問題なのは、全ての未来の革新から得られる全ての繁栄が社会の基軸通貨であるビットコインに流れることだ」とブロイルズ氏は続ける。

「これが"ゼロから脱出"することが人々にとって重要な理由だ。」

彼の視点は、ビットメックスの元CEO、アーサー・ヘイズ氏が最近発表したものと似ている。

コインテレグラフが報じたように、ヘイズ氏はAIが、その独特な特性によって本能的にビットコインを金融の生命線として選ぶと信じている。

その結果、AIが発達するに連れて、BTC価格を75万ドル以上に押し上げる可能性がある。

BTC供給の優位性が"変曲点"に達する

一方、残りのBTC供給を確保する競争は既に始まっている可能性がある。

ブロイルズ氏は、ビットコインの流動性は実際には2020年3月の全市場クラッシュ中にピークに達し、それ以来その足跡を辿ることはないと主張している。

世界最大の資産運用会社であるブラックロックがビットコイン現物ETFを申請したと発表した際には、米国のBTC活動が急激に増加した。

オンチェーン分析会社グラスノードによると、米国は自身のエクスポージャーを再評価しているようだ。

「6月15日のブラックロックビットコインETFリクエスト発表後、米国のエンティティが保有/取引しているビットコイン供給の割合は顕著な上昇を見せ、この傾向が維持されれば供給優位性の変曲点になる可能性がある」と、7月8日にコメントしている。

同時に公開されたチャートは、地域ごとのビットコイン供給所有権の変化の違いを示している。