ノーベル経済学賞受賞者のロバート・シラー氏は26日、ブルームバーグのインタビューで、ビットコイン（ＢＴＣ）は「社会的なムーブメント」であり、「世代および地理的な」線に沿った動きが見られると語った。
現在イェール大学で経済学のスターリング・プロフェッサーを務めるシラー氏は、ビットコイン人気を「新しい情報に対する理性的な反応」として、単純化できないことを示唆する明確な人口統計データがあると述べた。
「東海岸は西海岸よりも冷めている。シリコンバレーでは大きな熱狂が見られる…これは社会的なムーブメントであり、一時的な熱病だ。投機バブルが起きている。しかしゼロになるという意味ではない」
新興の仮想通貨業界からは、コンピューターサイエンティストによる「興味深い暗号理論」が提示されていることは認めつつ、教授は仮想通貨のイノベーションが不釣り合いな注目を集めているとし、その主な原因が「一攫千金を求める投資家の熱狂」にあると述べた。
「自分のパソコンの中で起きていることを把握しているだろうか？素晴らしいエンジニアリング機器に関する興味深い話があふれている…しかし実際にはそれを耳にしたことはない。なぜなら、それはバブルの一部ではないからだ」
シラー氏によれば、仮想通貨の「バブル」状態により、一時的にそれが弾けても、複数回立ち直る力が損なわれているわけではないという。
13年11月にビットコインが87%暴落した例や、その後も悪名高き乱高下を繰り返している状態に言及し、教授は「チューリップには今も価値があり、中には高価なものもある」と皮肉交じりに語った。
さらにビットコインの「注目すべき社会現象」という評価により、過去の投機バブルから示唆されるものと比較しても、将来的な回復の可能性は十分あるとほのめかした。ビットコインや仮想通貨は全体的に「死んだ」という主張が繰り返しなされているが、ビットコインは実際のところ今も「余生」を享受している。
一方で、仮想通貨世界の社会的決定に関するシラー氏の洞察を、説得力を持って支持または反証するような、仮想通貨ユーザーベースの詳細な統計分析はまだなされていない。
FinderとLENDEDUが米国の仮想通貨について行った２つの調査では、いわゆる「ミレニアル世代」や「ジェネレーションＸ」で仮想通貨の所有割合が高いことが示唆されている。しかしながら注意したいのは、どちらの調査もサンプルに重みを加えておらず、スケールを変更した際にデータの典型性や正確性が失われる可能性があるということだ。