ビットコイン 再び10万3000ドルに回復 市場は短期調整の可能性を注視

6月6日の米国市場の取引開始前に、ビットコイン（BTC）は一時的な下落から持ち直し、再び10万3000ドル以上まで回復した。

「下落局面は始まった」との声も

トレーディングビューのデータによると、BTC/USDは6月5日の終値時点で10万500ドル付近から反転し、上昇基調を維持している。

この価格乱高下の背景には、米国のトランプ大統領とスペースXのCEOであるイーロン・マスク氏との対立がある。マスク氏の発言を受け、仮想通貨市場では3億ドルを超えるポジションが清算された。

ビットコインは10万ドルのサポートを維持したものの、トレーダーの間では、価格のさらなる調整に対する警戒感が高まっている。

トレーダーのローマン氏は、長い時間軸でのBTCチャートには「弱気サインが広がっている」と指摘。「ビットコインの下落局面は始まった」とXで述べ、次の目標として9万5000ドル、あるいはそれ以下の水準を視野に入れていると語った。「この後、保ち合いに入るかどうかが鍵になる」としている。

同じくトレーダーのフリードリヒ氏も、10万ドル割れの可能性に同意。「予想される展開は、10万5000ドル付近の再テストから8万7000ドルに向けた下落。あるいは10万5800〜10万6000ドルを回復できれば、新たな史上最高値への旅が始まる」と見解を示した。

強気派の中にも、短期的な弱さを警戒する声はある。マーケット解説者のケビン・スヴェンソン氏は、日足ベースでの相対力指数（RSI）の低下に着目し、「日足RSIは今も下向きだが、反転の兆しが現れるには1週間ほどかかるかもしれない」と述べた。

今後の市場変動要因として、米国のマクロ経済指標を注視する声も多い。とりわけ、強い労働市場を背景とした非農業部門雇用者数（NFP）や失業率は重要視されている。

トレーディング分析プラットフォームのマテリアル・インディケーターズの共同創設者であるキース・アラン氏は、「NFPと失業率の発表は、リスク資産にとってボラティリティの引き金になり得る」と指摘した。

アラン氏は、失業率が上昇した場合、それが結果的に仮想通貨や株式市場にとってプラスとなる可能性もあると述べている。なぜなら、タカ派的な米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策が緩和に向かう圧力になるからだ。

「市場としては、金利が高止まりすることになっても、強い経済を歓迎するだろう。失業率が0.1％上昇する程度なら驚きはないが、それ以上の上昇になれば、FRBに対する利下げ圧力が第3四半期にも強まるはずだ」と語った。

なおアラン氏は、ビットコインが9万3000ドルまで下落する可能性も「排除していない」と付け加えた。

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