ビットコイン、100週間移動平均線を下回る　弱気市場入りの初期兆候か

ビットコイン（BTC）は日曜日、週足終値を7万6931ドルで付け、2023年10月以来初めて100週間移動平均線を下回った。アナリストの間では、この動きが弱気市場の初期段階を示すのか、また長期的な回復にどのような影響を及ぼすのかについて議論が広がっている。

長期週足トレンドを割り込む

ビットコインは、約8万7500ドルに位置する100週間単純移動平均線（SMA）を下回って週足を終えた。これは、BTCにとって重要なマクロトレンド水準を下回ったことを意味する。

アナリストのブレット氏は、2020年の新型コロナウイルスによるフラッシュクラッシュを除けば、ビットコインは過去に100週間移動平均線を長期間下回って推移した局面があったと指摘する。2014年から2015年のサイクルでは、2013年の強気市場ピーク後、価格が200ドルから600ドルの範囲で推移しながら、357日間この水準を下回った。

2018年から2019年にかけては182日間続き、3000ドルから6000ドル付近で弱気市場の底を形成した時期と重なる。

さらに2022年には、FTX崩壊後に532日間にわたって100週間移動平均線を下回り、1万6000ドルから2万5000ドルの間で保ち合いが続いた。

これらはいずれも急反発ではなく、蓄積局面につながっており、次の強気局面までには今回も時間が重要な要素となる可能性が高い。

USDTドミナンスと8万5000ドルの抵抗線

仮想通貨アナリストのシャーロック氏は、USDTドミナンスが週足で7.2％を上回ったことで、弱気市場が出現する可能性があると述べた。過去のサイクルでは、6.7％超での週足終値が弱気環境を確認するシグナルとなっており、今回のブレイクアウトは2年半以上ぶりという点で特に重要だという。

さらに同氏は8万5000ドルを重要な抵抗ゾーンとして挙げた。2025年第4四半期には、8万5000ドルから9万5000ドルの間で1200億ドル超の現物取引高が記録され、多くのBTC保有者が含み損を抱える水準となった。現在、BTC価格が約7万8000ドルで推移する中、8万5000ドル付近への反発があれば、損益分岐での売却を狙う動きから継続的な売り圧力に直面する可能性がある。ちなみに直近1カ月から3カ月の保有者の実現価格は9万1500ドル付近にある。

2022年の下落局面と類似

ビットコインの週足構造は、2022年の下落局面と似た動きを示している。当時は安値と高値を切り下げながら100週間移動平均線を割り込み、持続的な回復に至らないまま、より深い調整へと進んだ。

2026年の現在も同様のパターンが見られる。このフラクタルが再現されるとすれば、ビットコインは需要ゾーンとして知られる4万ドルから4万5000ドル付近を再訪する可能性がある。フラクタルは将来を予測するものではないが、ビットコインが100週間移動平均線を明確に回復しない限り、下方向のリスクが高止まりしている状況を示している。

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