ビットコイン（BTC）は火曜日の米国株式市場オープン時点で反発の継続に苦戦し、9万5000ドルの売り手に注目が集まった。
要点：
・ビットコインは9万5000ドルに存在する大規模な売り関心ゾーンに接近し、抵抗に直面している。
・BTCの値動きは、リスク資産や貴金属に対して弱含み始めている。
・週足ベースのサポートは維持されており、週足終値では9万3500ドルが焦点となっている。
9万5000ドル試しの後、BTCは「もみ合い」の値動き
トレーディングビューのデータによると、BTC/USDは前日に9万4800ドルまで上昇し、11月17日以来の高値を付けた後、価格の勢いを失った。
トレーダーのスキュー氏は当日のX分析で、「特にこの水準では、市場データに不安定な値動きが現れ始めている」と述べた。
スキュー氏は9万4000ドルに「パッシブ・セラー」が存在すると指摘し、価格上昇局面で継続的に売りを出している主体がいるとの見方を示した。
同氏は「2回目の9万4000ドル接近でロング勢が微妙なサインを察知して手仕舞いし、その後に遅れてショートがポジションを構築し始める。こうした日は概して消耗が大きい」と述べ、取引所のオーダーブックデータのチャートを添えた。
コメンテーターのエグジットパンプは、9万5000ドルに並ぶ厚い売り注文が価格を抑えていると指摘した。
「現物オーダーブックには9万5000ドルに大口の売り壁がある。今日は価格がこれを突き抜けるか、はね返されるかの日になる」と同氏は書き込んだ。
マクロ面では、米国株が上昇基調を維持し、ベネズエラを巡る動きを背景に金は1オンス＝4491ドルまで上昇した。銀も80ドル台を回復した。
BREAKING: Silver extends gains above $80/oz, already up another +13% year-to-date. pic.twitter.com/1d9Sv7F61W
— The Kobeissi Letter (@KobeissiLetter) January 6, 2026
トレーディング企業QCPキャピタルは最新の「アジア・カラー」市場レポートで、仮想通貨が主要資産クラスに歩調を合わせている点に言及した。
同社は「仮想通貨が最近、広範なリスク資産と再び連動していることは、年初に向けた強気の物語が強まり、レジーム転換を示唆している可能性がある。年末の節税売りが一巡し、新たな仮想通貨法案も控えている」と指摘した。
一方で、「この物語の多くはすでに織り込まれている可能性があるが、ワシントン発のベネズエラ関連の衝撃が、短期的なBTCの触媒となる可能性がある」とも述べた。
それでも当日、ビットコインは金の上昇に対して劣後する展開となった。
アナリスト：ビットコインは週足終値で9万3500ドルが必要
中長期的な見通しに楽観材料を加えたのが、トレーダー兼アナリストのレクト・キャピタル氏で、BTC/USDが週足ベースで重要レンジの下限を守ったと指摘した。
同氏によると、次の週足では2025年の年初水準でもある9万3500ドルを上回って引ける必要があるという。
同氏は月曜日、Xのフォロワーに対し、「これによりレンジからのブレイクアウトが確認され、2025年10月中旬以降続いていた週足の下落トレンドも終了する（この下落トレンドは最重要ではないが、中期的な意味合いを考えると注目に値する）」と述べた。
さらに、「一般的に、約9万3500ドルがサポートとして維持される必要があり、それが中期的な強気バイアスの前提となる」と付け加えた。
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