イーロン・マスク氏は2021年、ビットコイン（BTC）マイナーが約50%の再生可能エネルギーを使用したならばテスラがBTC支払いを受け入れるだろうと述べていた。この基準は最近達成された可能性がある。

ブルームバーグのアナリストのジェイミー・コーツ氏は、9月14日のX（旧ツイッター）のスレッドで、ビットコインマイニングの消費電力のうち再生可能エネルギーの割合が50%を超え、「排出量の減少とハッシュレートの急上昇」があったと報告した。コーツ氏によると、この再生可能エネルギーの割合上昇は、2021年から始まった中国のマイニング禁止の影響でマイナーが中国から流出した結果であり、一部の国々が「余剰エネルギーを資金化する」ためにマイニングに転じた結果だという。

BTCマイニングに投資している国には、2021年から仮想通貨を法定通貨と認めているエルサルバドル、ブータン、オマーン、アラブ首長国連邦などがある。50%のエネルギー基準は、世界最大の企業の1つであるテスラによるBTC採用へとつながるかもしれない。

マスク氏は、テスラのCEOであり、Xの所有者であり、スペースXの創設者でもある。彼は2021年5月に、当時「ビットコインのマイニング・取引のための化石燃料の急増」を理由に、テスラでのBTC支払を停止すると発表した。再生可能エネルギーが50%以上になるならば、BTC支払を再開するとしていたが、現在までテスラの方針は変更されていない。

翻訳・編集　コインテレグラフジャパン