15日〜21日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比20万6344円（1.50%）高の1397万円と反発した。
先週のBTC円は、週明けの米国時間にAIバブル懸念や、トランプ米大統領の側近が次期FRB議長候補として有力視されているハセット米国家経済会議委員長の任命に反対しているという報道を受け、1400万円から1350万円周辺まで下落した。その後はFRBの利下げ期待が相場の下値を支えたが、流動性の低下により不安定な値動きが続き、米消費者物価指数（CPI）通過後には1300万円近辺まで水準を下げた。
19日、日銀は政策決定会合で利上げを決定したものの、来年の方針を明示しなかったことで円売りが加速。本邦債券市場も売り込まれる中、主要国の国債相場も下落し、BTCは1400万円近辺まで反発した。ただ、1400万円周辺の抵抗帯をブレイクできず、この日の米国時間は上げ渋りに転じた。
週末は、1400万円手前での揉み合いに概ね終始し、不安定ながらも週足では下ヒゲを付けて底堅さを印象付けた。
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著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク マーケットアナリスト 英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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