ハリケーン「ドリアン」が襲ったバハマ諸島に本社を構えるブロックチェーン関連企業のPO8は、仮想通貨やブロックチェーンのコミュニティに同ハリケーンの被害者らへの支援を求めた。9月2日にブログで呼び掛けた。

同ハリケーンは、9月2日と3日にバハマ諸島に壊滅的な被害をもたらした。洪水の影響でグランド・バハマ島の6割超が浸水するなどの被害が衛星写真で見られた。

PO8は被害をまのあたりにし、バハマの再建を目指して支援を呼び掛けたとみられ、以下のように述べている。

「PO8は、ハリケーンの救済に10億PO8トークンをあてる。仮想通貨による寄付はすべて100％それに適応する」

仮想通貨による寄付は、ビットコイン（BTC）またはイーサリアム（ETH）を受け付ける。現金での寄付もPO8のGoFundMeページで受け付けている。

仮想通貨とブロックチェーン技術の寄付分野へ応用が増加してきている。今年火災に見舞われたパリのノートルダム大聖堂でも仮想通貨による寄付が行われた。

先月、米大手金融機関フィデリティのチャリティ部門は、2015年以降で仮想通貨による寄付額が1億ドル（約106億円）を突破したと発表している。

【関連記事：フランス政府、仮想通貨での寄付受付を検討 パリのノートルダム大聖堂再建で】

【関連記事：フィデリティのチャリティー部門、仮想通貨XRP受け入れ開始 ｜寄付額は1億ドル突破】

翻訳・編集 コインテレグラフ日本版