仮想通貨調査企業メサーリは、アジアの仮想通貨状況について調査を行った。それによると、アジア地域はすべてのデジタル資産取引のほぼ半分に占め、上位トップ10の仮想通貨企業のうち6つがアジアのものとなっている。
メサーリのリサーチアナリストのミラ・クリスタント氏が執筆したレポートは、中国、日本、韓国、香港、シンガポールが流動性の上で市場のリーダーであることを確認している。ほかのアジア諸国にも仮想通貨投資が拡大する大きな可能性を秘めていると付け加えた。
「アジアは世界人口の60％を占めており、世界中の企業は成長する市場を開拓することに関心を向けている」
レポートの中では、クジラの活動と取引の大きさの面で中国が支配的であるとも指摘している。
「東アジア（主に中国）は、、すべての取引高の90％が1万ドルを超える規模の大きい取引が占めている。東アジアは、ビットコインの長期保有に重点が置かれている北米と比較して、より幅広い種類、より短期間の取引を行っている」
レポートでは、チェイナリシスのデータを引用した上で、2020年6月までの12ヶ月間では、アジアが世界の仮想通貨取引の43％（約3000億ドル）を占めていたと指摘している。アジアの仮想通貨取引は米国と欧州を合わせたものと同等だと、レポートは付け加えている。
またレポートでは、多くのトークンプロジェクトがアジアを拠点としており、仮想通貨時価総額の40％以上がアジアを拠点としている。またアジアはBTC先物取引高の94％を占めている。
さらに「2019年末までに世界最大の仮想通貨企業トップ10社のうち6社がアジアにあった」と、レポートは述べている。このトップ企業は、バイナンスやビットメイン、カナン、ブロックワン、エバン、リキッドだ。
現在、中国はBTCハッシュレートの65％を管理している。またマレーシアも第5位に入っており、世界のハッシュレートの4.33％を占めている。
仮想通貨市場におけるアジアの存在感はこれまでも意識されてきた。仮想通貨コミュニティの中では中国人トレーダーと旧正月の影響が毎年指摘されている。2021年は2月12日が旧正月の時期ではあるが、その影響は新型コロナウィルスのために影響は小さいかもしれない。
翻訳・編集 コインテレグラフジャパン