「ビッグウィーク」なのにビットコイン無風 機関投資家がすでに仮想通貨業界で積極的に活動?

先週は仮想通貨市場にとって「ビッグウィーク」だったのにビットコイン(BTC)をはじめ殆どの主要仮想通貨の価格に動きが見られない。この無風状態は一体何を示しているのか、様々な見方が出ている。

仮想通貨とブロックチェーンのVCブロックチェーン・キャピタルのスペンサー・ボガード氏は、先週末にCNBCのインタビューに答えて、去年の年末と対照的な展開になっていると指摘した。

「去年は年末にかけて強気相場のピークを迎えた時、悪いニュースは全く相場に影響をもたらさなかった(中略)現在我々が目撃しているのは、その真逆の現象だ。TD、リック・エレルマン、イェールというニュースがあった1週間だったが、価格にはほとんど影響がない」

先週は米オンライン証券大手のTDアメリトレードが仮想通貨取引所ErisXに出資したと発表し、仮想通貨インデックスファンドのビットワイズ・アセット・マネジメントがビリオネアのリック・エデルマン氏から投資を受けたほか、イエールの「ウォーレン・バフェット」ことデビッド・スウェンセン氏が率いる米イエール大学が、4億ドル(約454億円)もの資金を集めた仮想通貨特化の投資ファンドに出資したと報じらた

それにもかかわらず仮想通貨がほぼ無反応であったことに対してボガード氏は、「機関投資家が仮想通貨業界に参入するために必要な積み木を積んでいるところ」と指摘し、それぞれのニュースは、将来「仮想通貨のたき火」をするためのたきつけになると話した。

一方、クリプトスレートは、機関投資家がすでに積極的に活動している証と予想。最近、機関投資家が、膨大な量の仮想通貨を蓄積しているからこそ相場が無風なのではないかとみている。ブルームバーグのインタビューに答えた仮想通貨トレーディング企業DRWホールディングスのボビー・チョ氏は、過去2ヶ月間相場が安定している理由に機関投資家が仮想通貨を蓄積していることをあげている。

またチョ氏によると、過去6ヶ月間のOTC(店頭)取引のうち、かなり大きな割合がアジア時間に行われた。アジアを拠点にするマイナーが大量の仮想通貨を売却しているか、もしくは中国や日本、シンガポールなどからの買い手が仮想通貨をため込んでいるのではないかと考えられるという。

現在、ビットコイン(BTC)やリップル(XRP)の取引高が減少しているほか、6日ビットコインのボラティリティは17ヶ月ぶりの低水準だった。