15カ国からの回答者を対象とした世界調査により、アフリカ最大の経済大国であるナイジェリアが、世界で最も仮想通貨に精通している人口を有していることが明らかとなった。
仮想通貨や広範なWeb3エコシステムに対する各国の認識について、マクロと各地域の洞察を提供する目的で、グローバルWeb3認知度調査の結果を公開した。
調査から得られた主要な知見は、アフリカの2か国が仮想通貨への認知度で最も高い位置にいるということだ。調査によれば、ナイジェリア人の99%と南アフリカ人の98%は、英国、米国、日本、ドイツといった主要経済国の人々よりも、Web3についてより多くの知識を持っていることが指摘された。
調査には、18歳から65歳までの15,158人が参加し、15カ国で生活している。ナイジェリアからの回答者の70%は、ブロックチェーン技術の基本的な概念を理解していると答えた。
ナイジェリアの仮想通貨に対する知識は、その人口の中での仮想通貨所有状況にも反映されている。ナイジェリアからの1,001人の回答者のうち、76%が過去または現在仮想通貨を所有していた。最も一般的に所有されているのはビットコイン（BTC）とETHで、BNBとドージコイン（DOGE）は、世界最大のステーブルコインであるテザー（USDT）よりも高くランクされた。
ナイジェリアからの回答者の90%が、来年に仮想通貨への投資に興味を示している一方で、65%は仮想通貨がハイパーインフレーションや通貨の価値低下に対するヘッジ手段として有用であると指摘した。
2021年2月にナイジェリア中央銀行が仮想通貨取引所と地元の銀行との連携を断ったことを考慮すると、回答者の50%は、規制当局が参加を促進しながら投資家を保護する法律を制定すべきだと指摘した。
コンセンシスは、調査対象とした15カ国すべてに関するデータと洞察を公開している。米国の回答者の95%は仮想通貨を知っていると答えたが、42%は聞いたことはあるものの明確な理解を持っていない。米国の回答者のうち、仮想通貨を所有している、または以前所有していたと回答したのはわずか半数だった。