AP通信、2019年用語集にビットコインなど仮想通貨関連用語ガイドライン掲載へ

米ニューヨーク拠点のAP通信は、メディアやプロ向けの用語集「APスタイルガイド」に仮想通貨の分野を新たに設ける。同社が5月29日にツイッターで明かした。

APのスタイルガイド「The Associated Press Stylebook and Briefing on Media Law」は、メディアや印刷物関係のプロ向けの用語集。同スタイルガイドでは、仮想通貨の名前の表記について、構造として言及する際は頭文字を大文字で、しかし、トークン決済について言及する際には頭文字は小文字で表記するとしている。例として以下の2文を掲載している。

“The government wants to regulate Bitcoin, Ethereum and other cryptocurrencies. He bought a vacuum cleaner online using bitcoins.”（政府はビットコインやイーサリアムやその他の仮想通貨を規制したい。彼はオンラインでビットコインを使用して掃除機を購入した）

また、「cryptocurrency（仮想通貨）」の言い換えとして「crypto（暗号の）」を使用することについては、「cryptography（暗号学、暗号文）」との混同や曖昧な表現を避けるために、使用しないことを推奨している。

同スタイルガイドは5月29日にツイッター経由で販売を発表。ブロックチェーンやビットコイン関連の用語の定義や関係性なども説明している。

翻訳・編集 コインテレグラフ日本版