ミームコインの時価総額　過去1年で65％下落　昨年の熱狂から転落

ミームコインは年末にかけて2025年の最安水準付近で取引されており、2024年のクリスマスに記録した投機的なピークから大きく下落した。

コインマーケットキャップのデータによると、ミームコインの時価総額は12月19日時点で350億ドルまで落ち込み、2025年で最も低い水準となった。金曜日にはやや持ち直し、約360億ドルまで回復した。

前年のクリスマスにはミームコインは活況を呈しており、時価総額は約1000億ドルに達していた。過去1年で65％下落したことになる。

ミームコイン分野の取引高も、時価総額の下落と歩調を合わせて縮小した。年間で72％減少し、取引高は3兆500億ドルとなった。仮想通貨市場における個人投資家の投資動向が、投機的な資産から離れつつあることが背景にある。

ミームコインは歴史的に、個人投資家のリスク選好度を測る指標として機能してきた。この分野の時価総額の急落は、資金を呼び込みにくい、より慎重な市場環境への移行を示唆している。

政治がミームコインの盛衰を左右

2024年のミームコイン急成長には、政治的ナラティブが大きく影響していた。選挙を軸とした投機の受け皿として、この分野が注目を集めた。

コインゲッコーのレポートによると、米大統領選を巡る熱狂がミームコインの評価額を過去最高水準まで押し上げ、選挙関連トークンがソーシャルメディアやローンチパッド、オンチェーン活動を席巻した。

しかし、その政治的モメンタムは2025年に入ってから、逆に下落圧力として作用した。トランプ大統領に関連するミームコインや、アルゼンチンのミレイ大統領が関与したリブラなど、政治家と結びついたトークンのローンチが転換点となった。

コインゲッコーは、急激な価格崩壊やインサイダー取引の存在が信頼を損ない、市場心理を懐疑的なものへと変えたと指摘している。

ミームコインに加え、もう1つの投機的分野である非代替性トークン（NFT）も、12月に評価額が大きく落ち込んだ。

コインゲッコーのデータによると、NFTの時価総額は12月に25億ドルまで下落し、2025年で最も低い水準となった。これは1月のピーク時92億ドルからの72％減となり、ミームコインと同程度の下落率となっている。

NFTデータを追跡するクリプトスラムによれば、取引活動も低迷しており、週間の売り手数は2021年4月以来初めて10万人を下回った。