イーサリアム(ETH)の共同創設者ジョセフ・ルービン氏が率いるブロックチェーン関連ソフトウェア開発のコンセンシスが、分散型台帳技術を開発するフィンテック系DrumGに650万ドル(約7億4000万円)の出資を行った。フォーブスが1日に報じた。DrumGは、ブロックチェーン開発の企業連合でコンセンシスのライバルとして知られるR3の幹部数人が立ち上げたスタートアップで、今回のパートナーシップに対して驚きの声が上がっている。

今回の投資はコンセンシスを通して行われる。ルービン氏がDrumGの社外取締役になる一方、DrumGはコンセンシスのエコシステムの中で「大きな存在感」を示すようになるという。ルービン氏は次のように期待を込めて発言した。

分散型ウェブの未来(企業をパブリック・ブロックチェーンにつなげるウェブ3.0)は、異なる台帳間取引の未来になるだろう。信頼できる取引と自動的な合意を形成するため数百万もの分散型のプロトコルが生まれるだろう」

また、ルービン氏の旧知の仲として知られるDrumGの創業者ティム・グラント氏は、コンバージェンス(異なる意見を持つ集団が一つにまとまること)の重要性について指摘した後、次のように述べた。

部族主義が消え、囲いで仕切られた庭が開放された後、誰がどのような状態で残るのか大きな疑問として残るかもしれない。現在、誰もその答えを知らないが、もし前を向いてそうした将来に向けて意味ある準備をしなければ取り残されるということを我々は知っている