コインゲッコーが過去2週間にわたり2500人以上を対象に実施した調査によると、仮想通貨市場に対して強気な見方をしている投資家は約半数にとどまることが明らかになった。
この調査は6月25日から7月8日にかけて実施され、7月10日に発表された。2,558人が回答した。そのうち94%が仮想通貨を保有しているか、仮想通貨関連の仕事に従事していると回答している。調査結果によると、現在の仮想通貨市場に対して「強気」または「やや強気」と感じている人は49.3%だった。
約4分の1は「弱気」または「やや弱気」に分かれ、残りの約4分の1は市場が上昇も下降もしないと感じる「中立的」な立場をとっていた。
「中立的な感情の大部分は、参加者の仮想通貨市場の状況に対する不確実性を反映しているか、さらなる展開を待ってから市場の見解を形成しようとしていることを示しているかもしれない」とコインゲッコーのリサーチアナリスト、リム・ユ・チアン氏は書いた。
調査対象の4つのタイプの参加者（投資家、トレーダー、開発者、観察者）の中で、観察者が最も弱気であり、5人に2人が何らかのレベルで悲観的な見方をしているという。観察者は「直接的に仮想通貨に関与していない」とされ、市場に対して最も中立的な立場をとる割合が約30%と最も高かった。「観察者の回答者は、利益を確定して市場から一時的に退出した参加者の見解を反映している可能性がある」とリム氏は付け加えた。
一方、長期的に仮想通貨を保有していると答えた投資家が最も強気であり、仮想通貨業界で働いている人々がそれに次いで強気であった。
この調査は、時価総額で最大の仮想通貨であるビットコイン(BTC)が、4月20日の半減期以降約9.5%下落している中で行われた。
記事執筆時点でビットコインは5万7585ドルで取引されており、先週の4か月ぶりの安値である5万4000ドルをわずかに上回っている。過去のビットコインの半減期イベントでは、通常その後数か月間で価格が上昇する傾向が見られている。
だが破綻した仮想通貨取引所マウントゴックスの債権者に対して返済される76億ドル相当のビットコインによる売り圧力の可能性や、ドイツ政府による最近のビットコインの大量売却によって市場は動揺している。