カイコリサーチによると、ビットコイン（BTC）は現物ビットコイン上場投資信託（ETF）の導入以来、週末の激しいボラティリティに対してより脆弱になっている。
カイコの仮想通貨アナリストは8月12日のレポートで、ビットコインの流動性が平日に集中する傾向が強まっていると指摘している。特にBTC-米ドル市場でその傾向が顕著だという。
カイコによれば、2021年以降、週末の取引ボラティリティが一般的に低下しており、機関投資家やETFの活動が増える中で、ビットコインの週末取引量が減少してきた。しかし、平日に取引が集中することは、市場がストレスを受けるときに週末の価格変動リスクを高めるとカイコは指摘する。
8月5日の大規模なビットコインの売りが発生したが、カイコは仮想通貨市場における「流動性の断片化」が存在し、特に流動性の低い小規模な取引所で価格の不一致が生じたと指摘する。8月2日金曜日の米国市場の閉鎖から8月5日月曜日の再開までの間に、ビットコインは14%動いたとし、これは2020年以来の大規模な売りと同様であるいう。
「伝統的な市場が週末に閉鎖するのとは異なり、仮想通貨市場は24時間365日稼働している。これにより、金曜日に始まった売りが週末の不確実性を悪化させ、価格への影響を増幅させる」。
一方、カイコは8月5日の売りの際、10万ドルのビットコイン売り注文が取引所や取引ペアによっては大きな価格スリッページを引き起こした可能性があると指摘した。Zaifのビットコイン/円ペアではスリッページが最大5.53%に達し、クーコインのBTC/ユーロペアではほぼ5.5%に達した。ビットメックスとバイナンス.USの米ドルステーブルコインペアでは、スリッページが最大4%に達した。
米国での11の現物ビットコインETFは、1月以来173億ドルの純流入を記録しており、現在ビットコイン供給量の約4.7%を保有している。これにより、仮想通貨の流動性に対する影響力を持っている。