ビットコイン、2018年以来の「投げ売り」シグナル点灯　サイクル底打ちの可能性浮上

主要なビットコイン（BTC）のオンチェーン指標が、2018年以来で最も極端な投げ売りシグナルを示しており、サイクル底を示唆する可能性がある。

2018年の1900％上昇局面を再現か

チェック・オンチェーンの最新データによると、ビットコインの短期保有者ストレスは2018年の弱気市場の底以来の最低水準まで低下した。

短期保有者（STH）ボリンジャーバンド指標では、オシレーターが過去約8年で最も深い売られ過ぎ領域に突入している。

この指標は、155日未満保有するウォレットを短期保有者と定義し、ビットコイン現物価格と短期保有者の平均取得価格との乖離にボリンジャーバンドを適用したものだ。

オシレーターが統計的な下限バンドを割り込むと、ビットコインが直近購入者の取得価格を大きく下回って取引されていることを意味し、過去の通常ボラティリティを超える水準となる。歴史的に、このシグナルはマクロ的な底値と重なってきた。

例えば2018年後半にも同様の売られ過ぎシグナルが出現し、その後1年で約150％上昇、3年で約1900％の価格上昇につながった。

また2022年11月の底打ち前にも同指標が点灯し、その後ビットコインは約700％上昇して過去最高値約12万6270ドル付近まで到達した。

さらに、2025年10月の約12万6000ドル付近のピーク以降、短期保有の大口投資家による実現損失は比較的抑制されている。これは直近の大口購入者がまだ完全には投げ売りしていないことを示唆する。

これらの指標は売り圧力の枯渇を示唆しており、仮想通貨カストディ企業マトリックスポートなど複数アナリストが示す底打ちシナリオとも整合する。

3月末までに反発の可能性

米大手銀行ウェルズ・ファーゴも、ビットコインにとって短期的な流動性追い風が形成されつつあるとみている。

CNBCが引用したメモの中で、ウェルズ・ファーゴの戦略担当オーサン・クォン氏は、2026年の米国税還付金が例年より多額になる可能性があり、いわゆる「YOLOトレード」を再燃させる可能性があると指摘した。最大で1500億ドルが3月末までに株式市場やビットコインへ流入する可能性があるという。

こうした資金流入が残存する売り圧力を吸収すれば、今後数週間でビットコインが底打ちするとの見方を補強する材料となり得る。