著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク マーケットアナリスト
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
13日のビットコイン（BTC）対円は、一時、週末の下げ幅を解消するも、終値ベースではほぼ変わらずとなり、360万円台での揉み合いが続いた。この日のBTCは東京時間から欧州時間中盤まで、ジリ高で戻りを試す展開。前日には米共和党議員が米証券取引委員会（SEC）のゲンスラー委員長の解任を求める法案を議会に提出し、アルトも底堅く推移していた。注目の5月米消費者物価指数（CPI）は、前年同月比で4月の4.9%から4.0%と2年ぶりの水準まで減速し、BTCは369万円に肉薄した。一方、食品とエネルギーを除いたコアCPIが高止まりとなり、米国債利回りが上昇すると、BTCは反落し上げ幅を解消。ただ、利上げ見送り期待で米株が堅調に推移したことで、BTCは始値近辺で下げ止まった。
第1図：前日のBTC対円（左、1分足）と直近3カ月のBTC対円（右、日足）チャート 出所：bitbank.ccより作成