著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク マーケットアナリスト
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
13日のビットコイン（BTC）対円相場は、9月の米消費者物価指数（CPI）の発表を控え警戒ムードが広がり東京時間からジリ安で19,000ドル水準（≒278.3万円）割れを試すと、アルトコインの下げに連れて海外時間に同水準を割り込み、270万円台前半まで押した。米時間序盤には下げ幅を縮小するも、CPIが市場予想を上回り、米連邦準備制度理事会（FRB）が引き続き積極的な利上げを敢行するとの思惑から米国債金利が急騰し、BTCは一時270万円割り込んだ。一方、直後には安寄りした米主要3指数が急反発を演じ、BTCは連れ高で19,000ドルを回復しプラス圏に浮上。相場は19,5000ドル水準となる287万円周辺まで上値を伸ばし、本稿執筆時点でも上げ幅を維持している。。
第1図：前日のBTC対円（左、1分足）と直近3カ月のBTC対円（右、日足）チャート 出所：bitbank.ccより作成