著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク マーケットアナリスト
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
12日のビットコイン（BTC）対円相場は70,551円（1.42%）高の5,032,218円と小幅反発。
ウクライナ東部でロシア軍による大規模攻撃再開の可能性があるとのウクライナ軍報道官の発表や、ハト派として知られるシカゴ地区連銀のエバンス総裁からのタカ派発言を受け、週明けから対ドルで40,000ドル水準となる501万円を割り込んだBTCの対円だったが、昨日はCoinbaseのソラナ（SOL）、ポリゴン（MATIC）、シバイヌ（SHIB）、コンパウンド（COMP）の4銘柄新規上場発表を受け、アルトコイン主導でBTC相場も切り返すと、米消費者物価指数（CPI）が8.5%とおよそ40年ぶりの高水準となったことを受け、510万円にタッチした。
しかし、米連邦準備制度理事会（FRB）のブレイナード理事がこの日も金融政策引き締め加速の意向を示し、米株が続落。BTCもつられるように米時間に上げ幅を解消したが、引け後から反発し40,000ドル水準を終値で回復した。
第1図：BTC対円チャート 1分足 出所：bitbank.ccより作成