著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク マーケットアナリスト
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
先週（3月9日〜15日）のビットコイン（BTC）対円相場は25.5万円安（- 30.51%）と大幅に値を下げ、2月24日から3週続落となった。2月23日終値（111.1万円）からの下げ幅は52.8万円（- 47.59%）と、凡そ半値水準まで相場は暴落した。PlusTokenのBTC売りが懸念される中、BTCは8日に一段安となり、週明9日からの相場は80万円台前半で揉み合う展開となった。しかし、12日に米トランプ大統領が欧州からの入国を制限すると発表すると、米指数先物の急反落につられるように暗号資産（仮想通貨）市場にもリスクオフが波及。ロングの投げを誘発し、BTCはこの日、一日で30.8万円安（- 37.02%）を記録し、昨年4月以来の水準となる50万円まで下落した。