テック投資家でESG分野の専門家であるダニエル・バッテン氏によると、ビットコインネットワークの56％超がすでに持続可能な手段で稼働しており、再生可能エネルギーにマイニングがさらに稼働することで、この比率は今後も上昇する見通しだ。
バッテン氏は木曜日、Xへの長文投稿で「ビットコインマイニングは、今世紀で最も重要な持続可能イノベーションになり得る」と述べている。
同氏は、ビットコインマイニングにおける持続可能エネルギー比率が2021年には34％にすぎなかった点を指摘し、状況は大きく変化したと強調した。
バッテン氏、ウィリー・ウー氏、デジタル・アセッツ・リサーチ・インスティテュート（DARI）の最新データによれば、わずか4年余りで、ビットコインマイニングの56.7％が持続可能エネルギーに転換されている。
ただしバッテン氏は、ビットコインは単にグリーンエネルギーを利用するだけでなく、その成長自体を後押ししていると主張する。
再生可能エネルギーのボトルネックを解消
バッテン氏によれば、ビットコインマイニングは、10〜15年に及ぶ系統接続待ちによって停滞している再生可能エネルギー案件の「即時の買い手」として機能し、再エネ導入を妨げる主要なボトルネックを取り除いている。
これにより、再生可能エネルギー事業の投資回収期間は従来の約8年から3年半程度まで短縮され、クリーンエネルギー投資の魅力が高まっているという。
また、ビットコインマイニングは需要調整が可能な電力消費先となり、出力が不安定な再生可能電源を含む電力網を安定させる。この柔軟性が、事業者に対して太陽光や風力発電の追加投資を促す要因になると指摘した。
マイニング由来の排熱を活用
世界のエネルギー消費の約50％は暖房用途で、その大半は化石燃料に依存している。バッテン氏は、ビットコインマイニングで発生する廃熱が、これに代わるクリーンな選択肢になると述べた。
例として、マイニング企業MARAがフィンランドで展開する地域暖房を挙げ、ビットコインマイニングの廃熱で約8万人を暖めていると説明した。
現在では、ビットコインを利用した家庭用ヒーターを提供する企業も複数存在し、オランダでは太陽光発電を活用したビットコインマイニングで温室を暖めるなど、産業用途への応用も進んでいる。
再生可能エネルギー開発の資金源に
バッテン氏は「ビットコインマイニングは、OTEC（海洋温度差発電）のように、コスト面の制約から1980年代以降休眠状態にあった再生可能エネルギー技術を復活させてきた」とも指摘する。
OTECは高コストが課題だったが、マイニング事業者が電力網接続を伴わない収益源となることで、実用化の障壁が下がるという。
さらに、ビットコインマイニングは「グリッドレス・コンピューティング」を通じて、アフリカ農村部のマイクログリッドを支えている。ケニア、マラウイ、ザンビアでは、これまで電力にアクセスできなかった約8000世帯に電気を供給しているという。
ビットコインマイニングは、ガスピーク発電所、埋立地メタン、油田のフレアリングにも対処している。
現在では、これまで無駄に燃焼されていた一次排出源を利用してビットコインを採掘する革新的企業が登場し、排出量の増加を防いでいる。
バッテン氏は「カーボンネガティブなビットコインマイニングの累積効果により、すでにビットコインネットワーク排出量の7％が相殺されている」と述べ、「ビットコインマイニングは、気候変動に絡む構造的障壁に対処する中核的存在として浮上している」と結論付けた。
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