海外の暗号資産取引所のなかでも今特に注目されているのがCoinExである

世界中には暗号資産取引所が多くある。そのなかでCoinExを選んで取引するメリットがわからない方もいるかもしれない。

この記事では、

  • CoinExの概要
  • CoinExを利用するメリット
  • CoinExを利用するデメリット

などについて詳しく解説する。

CoinExの安全性や将来性などにも言及するので、ぜひ最後まで読んでみてほしい。

CoinExはグローバル暗号資産取引所

CoinExは、世界38位(2021年12月時点)グローバルな暗号資産取引所だ。

日本国内の取引所であるbitFlyerの24時間取引量が2億ドル、CoinCheckが9000万ドルであることを参考にすると、CoinExが取引高の多い取引所の一つであることが分かる。

取引所名

CoinEx

所在地

香港

取扱銘柄

443種類以上(2021年12月現在)

手数料

現物取引の場合、最低レートは0.1000%。
現物取引でCETクレジットを利用する場合、最低金利は0.0700%。
レバレッジド最低金利0.500%
契約金利メーカー 0.0200% 、テイカー 0.0400%

入出金手数料

  • 入金手数料は全通貨無料
  • 出金手数料は0.0001BTC※

※暗号資産によって異なる

CoinExが暗号資産取引所として設立されたのは2017年である。現在、CoinExのサービスは、世界130以上の国と地域で利用可能であり、16の言語に対応しています。日本語にも対応しているため、利用時に不便さはないので安心だ。

CoinExはあらゆる暗号資産サービスを提供している取引所だ。

  • スポット取引
  • 契約取引
  • マージン取引
  • 金融サービス
  • AMM
  • 取引主導型マイニング

そのため、現物の取引をしたい人からデリバティブ取引をしたい人まで幅広く利用できる。

CoinExでは、取り扱い銘柄も非常に多い。ビットコインやイーサリアムといった有名なものから、APENFT(NFT)やLichang(LC)といったマイナーな暗号資産まで幅広く扱っている。

また、CoinExを運営するViaBTCグループは、ViaBTC Mining Pool、CSC Smartchain、ViaWallet、ViaBTC Capitalなど多くの事業を保有しており、中でもViaBTC Mining PoolはBTC、BCH、LTCの世界の演算能力でトップ3に入る大規模マイニングプールとして知られています。運営基盤がしっかりしているので、破綻リスクや詐欺に遭った事例もない。

信頼性も高いので安心して取引できるだろう。
 

コールドウォレットや2段階認証などセキュリティ対策も万全

暗号資産の取引所を選ぶ際に注意しなければならないのがセキュリティ対策だ。過去には、国内の取引所でも、たびたびハッキングによる盗難被害が発生している。

その点、CoinExのセキュリティ対策は万全といえる。

まず、CoinExは過去にセキュリティ面の不備でハッキング被害に遭った事例がない。なぜなら、以下のようなセキュリティ対策が施されているからだ。

  • ウェブサイトがHTTPS
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
  • マルチシグ

HTTPSはHTTPとは違い、暗号化されているので、安全性が高い。

二段階認証にも対応しており、パスワードがバレても第三者からの不正アクセスを防げるので安心だ。

さらに、顧客の資産はコールドウォレットで保管する。コールドウォレットはオフラインで利用するため、ハッキングにより盗難被害に遭う可能性は低いといえる。

この点は、コールドウォレットを採用しておらず、盗難被害に遭った取引所とは明確な違いだ。

多重署名技術の採用により、資産保全はより強固になったと言えるでしょう。

このように、システムセキュリティ、運営セキュリティ、ウォレットセキュリティなど、さまざまなセキュリティ対策が施されているため、ユーザーはCoinExを通じて安心して取引することができる。

長期的には暗号資産に対する規制の懸念も解消される

暗号資産に対して、各国の規制当局が懸念を表明していることを不安視してる方もいるだろう。実際に一部の国では暗号資産の取引を禁止している事例もあるくらいだ。

米証券取引委員会(SEC)でも、ビットコイン先物ETFの取引を承認したが、ビットコインスポットETFの申請は拒否している。

加えて、暗号資産が取引所による価格操作の対象になる可能性についても懸念している。

とはいえ、暗号資産の市場規模が拡大してくれば、取引所は規制されるようになるだろう。

つまり、価格が操作されるなどの詐欺が行われるリスクは低くなるので、投資家の権利と利益は保護されやすくなるのである。

また、相場操縦の懸念は暗号資産の話だけではない。たとえば、2021年に発生したGameStop事件がある。

GameStop事件とは、米国の証券会社ロビンフッドの個人投資家がGameStop株を大量に買い、空売りをしていた機関投資家に大きな損失を浴びせた事件だ。

この事件を受けて、ロビンフッドなど米国のブローカーは、個人投資家がGMEを含む株式の取引をできなくした。

従来の金融取引においてもGameStop事件のような規制は行われているので、暗号資産だから相場操縦されやすいわけではないのである。

今後、暗号資産の法整備も進んでいくことが考えられる。そうなれば、暗号資産の方が安心して取引できると考えるトレーダーが増えるだろう。
 

今後のビジョンは市場への参入障壁を低くすること

暗号通貨市場が拡大すれば、取引所は重要な役割を果たすだろう。しかし、流通している暗号資産の交換ができなければ、価値は上がらない。

CoinExのビジョンは、今後10年間で、暗号資産市場への参入障壁を低くすることだ。参入障壁が下がれば、ユーザーはよりスムーズに暗号資産の取引ができるようになる。

CoinExは、日々最高の金融商品とサービスを提供し、資産の安全性を保つために、世界一の暗号資産取引所を目指しているのである。
 

CoinExを利用するメリット

この章ではCoinExを利用するメリットについて解説する。CoinExはほかの取引所とは異なる特徴がある。
CoinExを利用する主なメリットは以下5つだ。

  • 取引所トークン・CETがもらえる
  • 443種類以上の暗号資産を取引できる
  • スマホのアプリでどこでも取引ができる
  • 日本語対応で見やすいデザインの公式サイト
  • 総合的な資産保全対策

順番に解説していく。

取引所トークン・CETがもらえる

CoinExでは、CETと呼ばれる独自のトークンを発行している。CETを保有しているユーザーは80%の高い配当を受けられる仕組みだ。

CETを保有すると以下のようなメリットがある。

取引手数料の優遇クレジット:CoinExでユーザーは、取引時に取引手数料相当額をCETで直接クレジットし、専用レートの割引(30%OFF)を享受することができます。

VIPサービス:一定数のCETをお持ちの方は、CoinExのVIPユーザーになることができます。 VIPユーザーは、割引レート、出金の迅速化、独占顧客サービスなどの特権を得ることができます。

特別な権利と特典:CETホルダーは、CoinExのマーケティング活動、トークンのエアドロップへの参加、質の高いプロジェクトの加速機会などの特別な権利と特典を享受することができます。

CETはCoinEx SmartChain(CSC)の組み込みトークンとして使用され、「燃料」の役割を果たします。 CSCはPOSコンセンサスプロトコルに基づいて構築されており、分散型でエネルギー効率が高く、CSC上で分散型のアプリケーションを簡単に構築・利用することが可能です。

CoinExは、手数料収入の50%を、毎日CETの買い戻しに充て、CETの総数が30億になるまで、各自然月の終わりにその月の買い戻したCETをすべてバーニングします。 CETの総数が30億枚になった後も、CoinExは手数料収入の20%を、すべてのCETがバーニングされるまでCETの買い戻しやバーニングに充てる予定です。

CETの価値に不安がある方もいるかもしれないが、CoinExは毎日買い戻し、1カ月ごとにバーニングしている。価値は高くなる。

なお、CETの2021年の価格推移は以下の通りである。

2021年2月の時点ではわずか0.01テザーだったが、12月の時点で0.08テザー前後と大きく上昇している。

過去に暗号資産市場全体が盛り上がった時期には、0.13テザーまで上昇した。今後も期待が持てるだろう。

また、CETを保有していれば、VIPユーザーとして利用することで、手数料の割引が受けられ、さらにCETを手数料に対して利用することで30%の割引が受けられるため、コストコントロールがしやすくなる。取引手数料が比較的安いBinanceやBybit並にコストを抑えられるだろう。

CETにはさまざまなメリットがある。CoinExで取引をする際は、保有するのがおすすめだ。

443種類以上の暗号資産を取引できる

CoinExの取り扱い銘柄は年々増加している。

2019年頃までは100種類に満たなかったが、2021年12月現在で443種類ものコインを取引できる。

スポット市場や契約市場を合わせれば取引できる商品の総数は1,000以上を超える

市場

取引できる商品数

現物商品数

443種類

スポット市場

746種類

契約市場

94種類

国内取引所(20未満)の取扱銘柄よりも遥かに多くのコインを取引でき、日本人に知られていないマイナーなコインの取引も可能だ。

暗号資産の世界では、1ドル以下のコインが数か月で100倍以上の価値になることも珍しくない。

CoinExに上場しているコインを取引すれば、大きな利益を得られる可能性がある。

また、現物だけでなくレバレッジ取引も可能だ。幅広い種類のコインに興味がある方にはぴったりの取引所である。

スマホのアプリでどこでも取引ができる

CoinExiPhoneAndroidなどスマホのアプリにも対応している。スマホのアプリがあれば、家だけではなく外出先でも手軽に取引を楽しめるようになるだろう。

とはいえ、スマホのアプリで気にしなければならないのは評判だ。アプリがあってもユーザーにとって使いにくいのであれば、意味がない。

AppStoreからCoinExの公式アプリを見ると、5段階中4.2点とかなりの高評価である。

ユーザーの声を確認しても「直感的に使える」「綺麗なUIで使いやすい」とあるので、安心して利用できる。

スマホのアプリでは、アカウントの作成はもちろん、暗号資産の売買や出金も可能だ。

通貨ペアの価格やチャートもワンタッチで操作できるので、初心者でも安心して利用できるだろう。

日本語対応で見やすいデザインの公式サイト

CoinExの公式サイトは日本語に対応している。近年は海外の取引所も日本語対応しているケースが多いとはいえ、不自然な日本語や見にくいデザインのサイトもある。

しかし、CoinExの公式サイトは、はじめて訪問したユーザーでもどこに何があるのかわかりやすくて使いやすい。

口座開設や暗号資産の売買も簡単にできるので、はじめて海外の暗号資産取引所を利用する方も安心だ。

総合的な資産保全対策

CoinExはこれまでセキュリティ事故やハッキング攻撃を受けたことはないが、取引所のセキュリティはユーザーの資金の安全性に関わるため、CoinExチームは取引のセキュリティに特別な注意を払っている。

CoinExの創業チームは技術志向で、システムセキュリティ、運営セキュリティ、ウォレットセキュリティの3つの領域で経験を積んでいる。また、コールドウォレット+マルチシグネチャなどの戦略で資金の安全性を確保し、業界トップのセキュリティチームと協力することで、システムのセキュリティをあらゆる側面から保護し、ユーザーの資産を守ることができる。

これもCoinExが大きなハッキング事件を起こしていない理由であり、CoinExのセキュリティに関しては安心できる。

CoinExを利用する際の注意点

CoinExは海外の暗号資産取引所だ。したがって、日本人のみを対象にサービスを展開しているわけではないので、以下の点に注意が必要だ。

  • 日本円での入出金に現時点対応していない

日本円での入出金に対応していない

CoinExは日本円での入出金に現時点対応していないのがデメリットだ。つまり、CoinExへ日本の銀行やクレジットカードから直接入金ができない。

したがって、CoinExに入金するためには以下のような手順で暗号資産を送金する必要がある。

  1. 国内の暗号資産取引所(CoinCheckやbitFlyer)に日本円を入金
  2. 暗号資産取引所で暗号資産を購入する
  3. CoinExの公式サイトから入金先のアドレスを確認
  4. 国内の暗号資産取引所からCoinExのアドレスへ入金をする

また、近年仮想通貨の取引量が増加しているため、送金に多くの時間がかかる可能性がある。

出金をする場合も同様に、CoinExから国内の暗号資産取引所へ送金しなければならないので注意が必要だ。

まとめ

CoinExは、大手マイニングプールのViaBTCが運営している取引所なので、破綻リスクは低いだろう。

「現物」「デリバティブ取引」「取引主導型マイニング」など幅広い取引ができるので、初心者から上級者までおすすめできる取引所だ。

取引できるコインは全部で443種類(2021年12月時点)もある。なかには、価値が100倍以上になるコインもあるかもしれない。

チャンスを逃さないためには、口座開設だけでも行う必要がある。少しでも興味があるなら、ぜひCoinExを利用してみてほしい。


免責事項 : 本稿はブランデッドコンテンツです。コインテレグラフは当ページのいかなるコンテンツや製品も推奨していない。当社は自らが得たすべての重要情報を提供することを目的にしているが、読者はこの企業に関係したあらゆる行動をとる前に独自の調査を行い、自身の決断については全責任を負わねばならない。また、当記事は投資や金融商品購入のアドバイスではない。また、日本国居住者は本稿で言及された仮想通貨トークン、プロダクト、サービスを購入することはできない。