2025年現在ビットコイン価格の史上最高値が期待される中で、「暗号資産（仮想通貨）を直接買うのはまだ不安だけど、この成長をチャンスに変えたい」と考える投資家が増えています。そんな方に注目されているのが、ビットコイン関連株です。
ビットコインを大量に保有する企業や、マイニング・取引所などビットコインに関連する事業を展開する企業の株式に投資することで、仮想通貨の値上がり益を株式投資の形で間接的に取り込むことができます。
そこで本記事では、ビットコイン関連株の注目銘柄について解説します。ぜひ参考にして、これからの投資戦略に役立ててください。
ビットコイン関連株のおすすめ銘柄一覧【2025年版】
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ビットコイン関連銘柄おすすめランキング【米国企業版】
- ハイパーリキッド・ストラテジー（HYLQ）：急成長する分散型取引所「Hyperliquid」のエコシステムに特化して投資するカナダの上場企業。
- ソル・ストラテジーズ（HODL）：ソラナとそのエコシステム内の有望資産に100%集中投資するカナダの上場企業。
- コインベース（COIN）：米国最大手取引所。ETFのカストディも担うなど、市場のインフラを支える中心的な存在。
- マラソン・デジタル・ホールディングス（MARA）：世界最大級のマイニング（採掘）企業。ビットコインを日々生産しており、その価格変動に業績が直結する。
- TOKEN6900（T6900）：「実用性ゼロ」を掲げるイーサリアム上のコイン。そのユニークなコンセプトで注目を集める。
- ブロック：決済アプリ「Cash App」でビットコイン取引を提供。決済事業を基盤とするフィンテックの巨人。
- メタプラネット：ビットコインを主要資産とする日本企業。「日本版マイクロストラテジー」の筆頭格。
- リミックスポイント：取引所「BITPOINT」を運営する日本のハイブリッド企業。
①：ハイパーリキッド・ストラテジー（HYLQ Strategy Corp. / CSE：HYLQ）
ハイパーリキッド・ストラテジーは、カナダに拠点を置く上場投資会社です。2025年6月に「Tony G Co-Investment Holdings Ltd.」から社名を変更し、特定のICO仮想通貨エコシステムに特化した投資戦略へと大きく舵を切りました。
現在は、次世代の分散型取引所（DEX）として注目される「Hyperliquid」のエコシステムおよびそのネイティブトークンである「HYPE」に集中投資しています。
- Hyperliquidエコシステムへの純粋なエクスポージャー
- HYPEトークンの積極的な買い増し戦略
- エコシステム内での戦略的パートナーシップ
公開市場を通じて、個人投資家が急成長するHyperliquidエコシステムの将来性にアクセスできる、ユニークな投資ビークル（投資のための乗り物）としての役割を担っています。
HYPEトークンを財務資産の中核に据え、戦略的パートナーシップを通じてエコシステムの発展に貢献することで、自社の企業価値と株価を向上させるという好循環モデルを構築しているため、非常におすすめです。
| 銘柄名 | ハイパーリキッド・ストラテジー |
|---|---|
| ティッカー | HYLQ |
| 国/上場市場 | カナダ/CSE |
| 事業内容 | Hyperliquidエコシステム特化の投資持株会社 |
②：ソル・ストラテジーズ（Sol Strategies Inc. / CSE：HODL）
ソル・ストラテジーズは、特定の仮想通貨エコシステムに特化した投資戦略を採用するカナダの上場投資会社です。その名の通り、高速・低コストな取引で知られる
ソラナブロックチェーンのエコシステムに100%集中投資しています。DeFi（分散型金融）やミームコインなど、Solana上で生まれる多様なプロジェクトの将来性に、株式市場を通じてアクセスできる革新的な投資ビークルです。
- ソラナエコシステムへの純粋な投資
- 多様なソラナ資産への分散投資
- 経験豊富な経営陣によるアクティブ運用
ソル・ストラテジーズの投資戦略の核は、Solanaエコシステムのネットワーク効果を最大限に活用することにあります。同社は、この活気あるエコシステムの中から、将来の中核となりうるトークンを厳選してポートフォリオを構築。
ソラナの未来に賭ける投資家にとって、その成長ストーリーに株式という形で参加できる、非常に魅力的な選択肢です。
| 銘柄名 | ソル・ストラテジーズ |
|---|---|
| ティッカー | HODL |
| 国/上場市場 | カナダ/CSE |
| 事業内容 | Solanaエコシステム特化の投資会社 |
③：コインベース（Coinbase / COIN）
米国最大手の仮想通貨取引所であり、おすすめ仮想通貨市場全体のインフラを支える中心的なプラットフォームです。
個人から機関投資家まで幅広い顧客層を抱え、その事業は市場の信頼性と成長性を測るバロメーターと見なされています。。
- 市場インフラとしての圧倒的な信頼性
- 多様化する安定収益源
- 急成長する独自エコシステム「Base」
コインベースの将来性は、単なる仮想通貨ステーキング取引所ビジネスの枠を超え、「仮想通貨の経済（クリプトエコノミー）の金融OS」となることにあります。機関投資家向けサービスの拡充により市場の深化に貢献する一方、「Base」エコシステムの拡大を通じてWeb3のイノベーションを牽引。
この両輪戦略により、市場のボラティリティに左右されにくい、持続可能な成長を目指しています。規制対応で業界をリードしてきた実績は、今後デジタル資産が社会に浸透していく過程で、他社にはない強力な競争優位性となるでしょう。
| 銘柄名 | コインベース |
|---|---|
| ティッカー | COIN |
| 国/上場市場 | 米国/NASDAQ |
| 事業内容 | 取引所・ウォレットサービス |
④：マラソン・デジタル・ホールディングス（Marathon Digital / MARA）
ビットコインのマイニング（採掘）を専業とする、世界最大規模の「生産者」です。
その圧倒的な生産能力により、ビットコインの供給サイドに大きな影響力を持ち、株価はビットコイン価格に非常に敏感に反応します。特徴は以下の通り。
- 世界トップクラスのマイニング規模
- ビットコイン価格への高い連動性
- エネルギーと技術への戦略的投資
マラソン・デジタルは、単なるマイニング企業から、エネルギーと最先端のコンピューティング技術を融合させた「デジタル・エネルギー・テクノロジー企業」への進化を目指しています。
ビットコインマイニングで培った大規模データセンターの運営ノウハウは、今後爆発的な需要が見込まれるAIの計算処理といった新分野への応用が可能。
ビットコインの生産を中核としつつも、その周辺領域へと事業を多角化させることで、新たな成長機会を模索している点が、同社の将来性に対する大きな期待に繋がっているため、ぜひチェックしてみてください。
| 銘柄名 | マラソン・デジタル・ホールディングス |
|---|---|
| ティッカー | MARA |
| 国/上場市場 | 米国/NASDAQ |
| 事業内容 | ビットコインマイニング企業 |
⑤：TOKEN6900（T6900）
TOKEN6900（T6900）は、注目を集める新世代のコインであり、直接的にビットコインを保有するわけではありません。
しかしその仕組みとマーケティング戦略は、ビットコイン相場の活況と強い相性を持つ“投機的ビットコイン関連株（銘柄）”といえます。
このプロジェクトの本質は、「実用性ゼロ」を堂々と掲げながらも、SNSを中心としたミーム文化を武器に“集団心理と錯覚”を流動性へ転換する仕組みです。
- SPX6900の後継ミームとして、歴史的な急騰パターンを踏襲
- BTC価格高騰でミーム市場に資金が流入しやすい“追い風”構造
- マーケットの皮肉を取り入れたロードマップで独自の共感を獲得
「直接BTCを保有する企業に投資するのは不安だけど、BTC相場の熱狂を思い切り取り込みたい」という投資家にとって、TOKEN6900は異色ながら注目に値する“ビットコイン相場に乗るための投機的サテライト枠”といえるでしょう。
特に、SPX6900が一時期に数百倍の値上がりを記録した前例があることから、
「BTCが熱狂している時期こそ短期で利益を狙いたい」という投資家にとって要チェックの存在です。
| 銘柄名 | TOKEN6900 |
|---|---|
| ティッカー | T6900 |
| チェーン | イーサリアム |
| 事業内容 | ミーム型仮想通貨プロジェクト |
⑥：ブロック（Block / SQ）
X（旧Twitter）の創業者ジャック・ドーシー氏が率いる、世界有数のフィンテック企業です。
一般消費者向けの決済アプリ「Cash App」と、中小事業者向けの決済システム「Square」という2大サービスを収益の柱としています。
- 「Cash App」を通じた巨大なユーザー基盤
- 安定した決済事業とのハイブリッド構造
- ビットコインの未来を創る長期的な開発プロジェクト
ブロックの戦略は、ビットコインを単なる投資対象や決済手段として利用するだけでなく、それが当たり前のように使われる未来のインターネット経済の「基盤」そのものを構築することにあります。
現在の収益事業で足場を固めつつ、その利益を未来のインフラ開発に投資するという長期的なビジョンが、他のフィンテック企業との決定的な違いです。
プロジェクトが結実した時、同社はデジタル経済において他に類を見ない中心的な役割を担う企業へと飛躍する可能性を秘めています。
| 銘柄名 | ブロック |
|---|---|
| ティッカー | SQ |
| 国/上場市場 | 米国/NASDAQ |
| 事業内容 | フィンテック/決済サービス |
ビットコイン関連株のおすすめ銘柄【日本企業版】
日本の代表的な2銘柄、メタプラネットとリミックスポイントについても解説します。
①：メタプラネット（東証スタンダード: 3350）
2024年に突如として日本の株式市場に現れた、ビットコイン財務戦略のパイオニアです。
「日本版マイクロストラテジー」を標榜し、歴史的な円安と日本の財政への強い懸念を背景に、企業の主要な資産をビットコインに転換するという大胆な戦略を掲げています。
- 日本円に対する直接的な資産防衛
- 国内市場における圧倒的な先行者利益
- ビットコイン価格への極めて高い連動性
メタプラネットの戦略は、単にビットコインを保有し続ける「フェーズ1」から、新たなステージへと進化しています。
7月には、保有するビットコインを「資本」として活用する「フェーズ2」戦略を発表。具体的には、保有ビットコインを担保に低コストで資金を調達し、安定したキャッシュフローを生む優良企業を買収（M&A）していく計画。
将来的にはデジタルバンクの運営なども視野に入れており、日本における「ビットコイン金融コングロマリット」への飛躍が期待されるでしょう。
| 銘柄名 | メタプラネット |
|---|---|
| ティッカー | 3350 |
| 国/上場市場 | 日本/東証スタンダード |
| 事業内容 | ビットコイントレジャリー戦略企業 |
②：リミックスポイント（東証スタンダード: 3825）
電力・ガスなどのエネルギー関連事業という安定した収益基盤を持ちながら、子会社を通じて仮想通貨取引所「BITPOINT」を運営。
さらに企業自身も財務資産としてビットコインを保有する、堅実さと先進性を兼ね備えたハイブリッド企業です。
- リスク分散された安定的な事業構造
- 取引所「BITPOINT」の運営
- 経営陣によるビットコインへの強いコミットメント
リミックスポイントの将来性は、同社が持つ二つの異なる事業領域、「エネルギー」と「ブロックチェーン」のシナジー（相乗効果）にあります。例えば、再生可能エネルギーによって発電された電力の価値を、ブロックチェーン技術を用いてトークン化し、環境価値を取引可能にするといった、社会貢献と収益性を両立する新たなビジネスモデルの構築が期待されています。
純粋なビットコイン戦略企業とは異なる、事業会社としての堅実な成長と、ビットコインの将来性を両取りしたい投資家にとって、魅力的な銘柄と言えるでしょう。
| 銘柄名 | リミックスポイント |
|---|---|
| ティッカー | 3825 |
| 国/上場市場 | 日本/東証スタンダード |
| 事業内容 | エネルギー×仮想通貨ハイブリッド企業 |
なぜ今、企業はビットコインを保有するのか？
ここ数年で、ビットコインを財務戦略の一環として積極的に保有する企業が急増しています。
その背景には、インフレや金利上昇、通貨価値の不安定さといった世界的な経済環境の変化が深く関係しています。
ビットコイン保有企業の株式に投資するメリット
ビットコイン保有企業の株式に投資するメリット３つを詳細解説 でまとめます。
①：ビットコイン価格の上昇を株式で間接的に取り込める
最大のメリットは、ビットコインの価格変動に株価が連動しやすい点です。
特に、財務戦略として大量のビットコインを保有する企業は、ビットコインの値上がり局面で株価がさらに大きく反応する傾向があります。
- 現物ビットコインを買わなくても価格上昇の恩恵を受けられる
- 企業の資金調達戦略（社債や新株発行）によって保有量が増加するケースも
- 株価の値動きはビットコイン価格以上に大きくなる可能性がある
例えば、米国のMicroStrategy（MSTR）や日本のメタプラネットのような「レバレッジ型」の企業は、自己資金に加えて社債などを活用してビットコインを積極的に買い増しています。
その結果、ビットコイン価格が高騰すると企業価値（株価）が何倍にもなる事例が実際にあります。
つまり、これから伸びる仮想通貨を直接保有するのが不安な投資家でも、企業株式を通じて値上がり益を取り込みやすいのが大きな魅力です。
②：株式投資だからこその税制・管理のメリットがある
ビットコインを個人で直接保有・売却すると、日本では「雑所得」に区分され、最大で55%もの累進課税がかかる場合があります。
- 税務署への確定申告で複雑な計算をしなくて済む
- 証券口座内で一元管理できるので紛失・盗難リスクがない
- 仮想通貨取引のように細かい取引履歴を自分で追わなくてOK
一方、株式で得た売却益は申告分離課税扱いとなり、税率は一律20.315%。この税率の差だけでも大きな節税効果があります。
また、株式投資は証券口座で管理でき、特定口座を使えば年間の損益計算も自動で行われます。
プレセール仮想通貨のように、ウォレットの管理・紛失リスクや複雑な損益計算を自分で行う必要がありません。
ビットコインの値上がりに期待しつつも、税務や管理をシンプルにできるのは株式投資だからこその強みです。
③：企業ごとの保有スタイルを選べてリスクを分散できる
ビットコイン保有企業といっても、保有方針には大きく３つのタイプがあります。
- 外部資金を活用して攻めの姿勢で保有量を増やす「レバレッジ型」
- 余剰資金で中長期のインフレ対策として保有する「資産保全型」
- マイニングやP2P仮想通貨取引所など本業とビットコインを組み合わせる「事業連携型」
このように企業ごとにビットコインとの関わり方が異なるので、投資家は自分の投資スタイルやリスク許容度に合わせて銘柄を選ぶことができます。
例えば「値上がり益を最大化したい人」はレバレッジ型、「本業収益の安定性も重視したい人」は資産保全型や事業連携型を選ぶといった戦略が可能です。
ビットコイン関連株の投資前に知っておきたいリスクと注意点
ビットコイン関連株に投資する前に知っておきたい主なリスクと注意点をわかりやすく整理してお伝えします。
ビットコイン価格に大きく左右される
ビットコイン関連株は、企業の業績だけでなくビットコインや草コイン自体の価格変動に強く連動します。
BTC価格が上昇すれば株価も上がりやすいですが、逆に急落局面では株価が想定以上に大きく下落する可能性があります。
特にレバレッジ型の企業は外部資金で保有量を増やしているため、価格の下振れ時のボラティリティが非常に高くなる点には注意が必要です。
企業ごとの保有スタイルを理解しておく
「ビットコイン関連株」とひとくくりにしても、企業によってビットコインの保有目的や保有量は大きく異なります。
攻めのレバレッジ型、余剰資金での資産保全型、マイニングなどの事業連携型でリスクの性質が変わります。
どのタイプに投資するのかで、値動きの幅や業績の影響を受ける度合いが変わるため、企業の財務状況や保有方針をよく確認することが大切です。
規制や会計基準の変化リスク
ビットコインは各国の規制や会計ルールの変更によって、企業の保有戦略や株価に大きく影響します。
たとえば、税制改正でアルトコイン関連の扱いが変わったり、会計基準が見直されれば、企業の評価額や保有コストが変動する可能性があります。
最新の政策動向や規制ニュースを継続的にチェックする習慣が不可欠です。
まとめ
ビットコイン関連株は、上場系の仮想通貨市場の成長を直接保有することなく取り込める、今注目の投資手段です。ビットコイン価格と連動した大きな値上がり益を狙えるだけでなく、株式投資だからこそ税制面のメリットや管理のしやすさという強みもあります。
一方で、ビットコインの価格変動や規制変更の影響を受けやすく、企業ごとの保有スタイルによってリスク特性も異なります。
だからこそ、2025年の仮想通貨バブル最新情報をしっかり集めて企業の方針を理解し、無理のない範囲で分散投資を心がけることが成功のカギです。
ビットコイン関連株を上手に活用して、これからの資産形成に一歩踏み出してみてください。