【解説】仮想通貨リップル (XRP) 爆上げ4つの材料とは?

仮想通貨リップル(XRP)の躍進が目覚ましい。9月上旬には30円を割る局面もあったが、この一週間で実に140%上昇。21日には75円をつけ大きくチャート上の上髭をつけたが、今後の動きに期待が高まっている。

2012年設立のリップルはカリフォルニアに本社を置く決済ネットワークおよびプロトコルの開発企業だ。現在、金融機関間の決済ソリューションを提供することに主軸をおいている。

リップルは仮想通貨の世界にありがちな「非中央集権イデオロギー」に固執していない。逆に、政府や既存の金融システムを否定しないするのではなく協業するという道を選んでいる。一部で「リップルは仮想通貨ではない」とする声が聞かれるゆえんだ。

リップルのブラッド・ガーリングハウスCEOは、今年3月コインテレグラフの取材に応じて次のようにのべている。

「仮想通貨コミュニティの一部が『政府をどう破壊するか』『銀行をどう迂回するか』ということに固執する一方で、最初から各国政府や銀行との協業に真剣に取り組んでいる。

2018年3月6日「【リップルCEOインタビュー】 「政府はなくならない、英中銀を顧客に持って誇りに思う」」

リップルはあくまでプラグマティック(実用主義)だ。既存の規制の枠組みを尊重し、政府や金融機関に足並みをそろえ提携していく。これまでも中国の大手決済サービス「リエンリエン」や、サウジアラビア通貨庁、米ウェスタンユニオン等と大型提携を結んできた。

リップルのネイティブトークン(仮想通貨)はXRPと表記される。これは会社としてのリップルおよび決済ネットワークから「独立したデジタル資産」と位置づけられる。XRPレッジャー(台帳)とよばれるオープンソースのブロックチェーン(分散型台帳技術)上の仮想通貨だ。

リップルの公式サイトによると、同社はxRapidn等の決済ソリューションにXRPとXRP台帳を採用しており、自社で600億XRPを保有している。一方でトークンや技術を中央集権的に管理しているわけではないとされる。

リップル「爆上げ」材料その1「XRPを使った決済ソリューションの立ち上げ」

リップルが間もなく立ち上げる「xRapid」は金融機関向けのブロックチェーンを使ったクロスボーダー送金の仕組みだ。今年5月に米国⇔メキシコ間で試験送金を行った結果、取引コストがこれまでより40~70%下がったとされる。さらに取引スピードも「2分強」で完了するという。従来の国際送金が平均3~5日間かかることから比べると画期的だ。

ここ一週間のXRP価格の上昇のもともとの発端は、「xRapidが来月くらいに立ち上がる」としたリップル社幹部発言だ。9月17日に同社アジア太平洋地区及び中東の規制部門長サガー・サルバイ氏が米CNBCに対して発言していた。

これに先立つ8月にも、リップルは仮想通貨取引所3社(米ビットトレックス、メキシコのビッツォ、フィリピンのCoins.Ph)とxRapidの採用で提携。XRP、米ドル、ペソ間での資金が移動することを可能にする動きだ。さらに、中国市場に進出することも検討しているという幹部発言(8月15日)もあった。

米Reddit掲示板のあるユーザーは一連の動きについて「XRP市場が暴騰しないようにすこしづつ銀行(金融機関)との提携をすすめているのでは」としている。

リップル「爆上げ」材料その2「米大手銀行PNCがリップルネットに参加」

9月19日には、リテール向け銀行業や資産運用業等を展開する米金融大手PNCファイナンシャル・サービシズ・グループ(本社:ペンシルベニア州 ピッツバーグ)を自社のユーザーネットワーク「リップルネット」に追加。PNCはニューヨーク証券取引所にも上場する大手で、800万人の顧客をかかえる。リップル社によると「国際送金にブロックチェーン技術を使う最初の米大手銀のひとつ」としている。

リップルネットとは、銀行と決済プロバイダで構成される決済ネットワークだ。PNCでは特に財務管理部門がxCurrentを採用する予定だという。

ちなみに米資産運用会社最大手ブラックロックは1995~1999年の間PNC社の子会社だった。今でもPNCはブラックロック株を21.45%保有する最大の株主だ

リップル「爆上げ」材料その3「XRPが証券ではないと認識される可能性」

リップル社アジア太平洋地区及び中東の規制部門長サガー・サルバイ氏は9月17日、米CNBCの取材に対しXRPが証券として分類されるのではないかという懸念を打ち消している。

同氏はXRP台帳がオープンソースでありリップル社から独立した存在であること、オーストラリア、フィリピン、タイ等ではXRPが商品(コモディティ)に分類されたことを挙げた。

ビットコインやイーサリアムの前例を考えるとXRPが米証券取引委員会(SEC)によって「証券ではない」と正式に認められればかなりの強気材料になる。

リップル「爆上げ」材料その4「乗り遅れまいとする一般投資家たちが参戦」

米Redditなどの大手掲示板に流れるのは「乗り遅れまい」とするトレーダー達のコメントだ。リップル価格が9月18日に初動を見せて以来、大量の一般投資家がなだれ込んできたことが観測されている。