ソフトバンクグループは6日、投資ファンドのビジョンファンドが保有していた半導体大手のエヌビディア株を今年1月にすべて売却したと発表した。仮想通貨マイニング業界低迷のあおりを受けているエヌビディアにとって、さらなる痛手となりそうだ。

2019年3月期第3四半期の決算発表によると、ソフトバンクは昨年12月31日時点の帳簿価額で3982億4000万円のエヌビディア株を保有していた。昨年12月の時点でソフトバンクが株価低迷を理由にエヌビディア株を売却をする見込みと報じられていた。

エヌビディアの時価総額は、2016年から2018年9月までの間、140億ドルから1750億ドルに増加。AIや仮想通貨マイニングでGPU（画像処理半導体）の需要が拡大した。昨年5月にエヌビディアは18年2～4月期の仮想通貨関連でのGPUの売上高が2億8900万ドルとなった発表した。

しかし、仮想通貨の相場低迷と共にマイニング業界にも冬の時代が訪れる。エヌビディアは11月の第3四半期決算で仮想通貨マイニング目的での需要がなくなったことを明かし、ファンCEOは「仮想通貨後遺症（Crypto Hangover）が思っていたよりも長引いた」と発言。そして今回、昨年１２月時点で第４位の株主だったソフトバンクが株式を全て売却した。