米国仮想通貨取引所大手のコインベースは３日、資産管理（カストディ）サービスにリップルやEOSなど40の資産を追加することを検討していると発表した。コインベースのカストディサービスは機関投資家を対象に導入されていて、仮想通貨業界への機関投資家の参入を促す上でまた一つ前進するかもしれない。

　追加が検討されているのは、リップル（XRP）、EOS、モネロ（XMR）、ヴィチェーン（VEN）、カルダノ（ADA）、ビットコインゴールド（BTG）やテレグラムなど。

　コインベースのカストディサービスは、先月２日に立ち上がったばかりで、機関投資家の一番の懸念事項であるセキュリティーに対処するのが目的。複数の署名を用いた保護、監査証跡、引き出し制限などの厳しい財務管理を通じて顧客の資金を厳重に保管するという。

　ただコインベース は、カストディサービスに追加されるからといってコインベースで取引されるというわけではないと強調。取引対象の資産は、同社が運営する取引サイトであるＧＤＡＸのデジタル・アセット・フレームワークの審査を通貨しなければいけないと指摘した。