仮想通貨の原理主義者たちが一番こだわるのが非中央集権性だ。ところが現在時価総額ベースで上位に位置する中央集権的な仮想通貨がある。リップルだ。

　リップル（ＸＲＰ）はサンフランシスコに本社をおくリップル社が発行するトークンで、金融機関間の送金を助けることを主眼におく。昨年から多くの大手金融機関の支持を得て普及しはじめており、その意味ではうまくいっているといえる。

　ところがこの中央集権的な性質が批判をあびる種になっている。２０１３年につくられてから、リップルの開発チームは他の仮想通貨にみられるような非中央集権性を取り除いてしまった。例えばマイナーによって採掘される他の仮想通貨とは違い、リップルは中央集権的な方法で発行されている。

　リップルはあくまでも金融機関間向けに開発されており、そのためには中央集権的な設計も必要かもしれない。問題は、ビットコイン等他の非中央集権的な仮想通貨と同等とされることだ。

「仮想通貨ではない」

　仮想通貨コミュニティの多くの人がリップルを仮想通貨に分類することを批判している。

　「リップルに憤りを感じるわけではない。多くの人が正しい知識をもっていないことにフラストレーションを感じる。問題はリップルではなく、それをもてはやすコミュニティだ。」

　「リップルが仮想通貨と区分けされ、コインマーケットキャップのような情報サイトに掲載されているという事実は、長年、紛らわしいし不正確だとされてきた。」（オンライン掲示板Ｒｅｄｄｉｔのビットコイン板の管理者）

　ライトコインの創始者チャーリー・リー氏はリップルは仮想通貨に分類されるべきではないとしている。

　また、コインテレグラフ寄稿者のジョセフ・ヤング氏もこれに似た感情をもっているようだ。

　意見が分かれる中、昨年リップルは３６０倍上昇し、時価総額ベースで第２位の通貨にのし上がった。

　「数年続いた仮想通貨の強気市場が進み、ついに初心者もなりふり構わず買うようになっている。仮想コインだから買えば儲かるはずという気持ちだけで理解せず買っている。」（既出Ｒｅｄｄｉｔユーザー）

　ちなみにリップルの公式サイトには「リップル社はＸＲＰを投機の対象として宣伝することはない」としている。