ダリア・リサーチが９日、ブログサービスのミディアムで、仮想通貨の保有状況などに関する、属性別の新たな調査結果を公表した。
仮想通貨市場が大きい８カ国（米国、英国、ドイツ、ブラジル、日本、韓国、中国、インド）のインターネット利用者２万9000人を対象に行われ、仮想通貨に対する認知度、理解度、購入意欲、保有率を調査した。
調査の結果、全体の回答者の約75％が仮想通貨について「聞いたことがある」と回答したものの、実際の内容を理解していると回答した人は50％にとどまった。
仮想通貨に対する認知度と理解度は、韓国（87％、60％）と日本（83％、61％）で最も高かった。また、仮想通貨を保有していないが、今後６ヶ月以内に投資を予定している人は平均で４％。なかでも日本と韓国は購入意欲が低く、それぞれ３％、２％にとどまった。
仮想通貨を保有率では日本が11％と最も高く、全体の平均は７％だった。仮想通貨に対して厳しい政策が続いている中国では、保有率が３％と最も低かった。また、仮想通貨の理解度は男性の方が高く、男女差は11％だった。英国、米国、ドイツでは男女差が19％で、差が「１桁台」のアジア各国よりも高かった。この傾向は保有率についても見られ、米国では男女差が13％だったのに対し、中国とインドでは４％だった。
さらに、教育水準が高い人ほど仮想通貨の保有率も高く、教育水準の高い人の保有率が12％なのに対し、教育水準が低い人では４％だった。購入意欲と理解度についても同様の傾向がみられ、教育水準の高い人で67%、低い人で33％という結果となった。
ダリア・リサーチの調査結果は、これまでの調査結果と一致し、誤差はわずかとみられる。サイバーエージェント子会社の新R25が４月に行った調査では、25〜30歳の日本人男性の14％が仮想通貨を保有していることが明らかになった。２月にはドイツ情報技術・通信・ニューメディア連邦連合会が調査を行い、ドイツ人の64％がビットコインについて「聞いたことがある」と回答した。
ウォール街のアナリストでビットコイン支持者のニック・コラス氏は先週、仮想通貨のメインストリームでの受け入れが、近い将来実現する可能性について慎重な見方を示したが、今回の結果はこの見方とも一致する。同氏は、一般人の関心の度合いが低く、ビットコインについてのグーグル検索数や仮想通貨のウォレットの伸びが減少していると指摘した。